教育情報の公開
学校教育法施行規則等の一部を改正する省令（平成22年文部科学省令第15号）に基づき、東京通信大学の教育研究活動等の情報を公表しています。
（2024年06月現在）
教育研究上の目的・理念
建学の理念
学校法人 日本教育財団の理念は「創造力」と「豊かな人間性」を教育の根幹とした「人間教育」である。この理念のもと、自立した人格を育て、学ぶ意欲を持つ学生に応えるべく、職業人としての遂行能力を獲得させる知識教育や技術教育を提供し、各業界で活躍できる人材の育成に努めてきた。また、知識教育や技術教育もさることながら、市民的・職業的活動に参加して自らの在り方を自省し調整できる知のあり方を重視した教育基盤を提供し続けてきた。
本法人は、これまで注力してきた実践知を重視した専門人材養成に加えて、学術的な知見や識見を具備し高度な職業実践のための問題発見能力・解決能力を備えた人材育成の環境を、広く社会に開かれた形で提供することを企図して、通信制大学である「東京通信大学」を2018年4月に建学する。
| 目的・理念 | 教育理念・3つのポリシー |
|---|---|
| 学則 | 学則 |
教育研究上の基本組織
| 大学組織 | 組織図 |
|---|---|
| 学部・学科名 |
教員に関する情報
| 専任教員数 |
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|---|---|
| 教員一覧 | 教員紹介 |
入学者・学生に関する情報
| 入学者受け入れの方針 （アドミッション・ポリシー） |
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|---|---|
| 入学定員・収容定員 |
■ 情報マネジメント学科
|
| 入学者数 ※2024年6月時点 |
■ 2018年度
|
| 卒業者数等 ※2024年6月時点 |
■ 2021年度
|
授業科目、授業の方法及び内容並びに年間の授業の計画
| 教育課程編成・実施の方針 （カリキュラム・ポリシー） |
|
|---|---|
| シラバス | シラバス検索 |
| 科目一覧 | 開講科目一覧 |
| 実務経験のある教員等による授業科目 | 実務経験のある教員等による授業科目 |
学修の成果に係る評価及び卒業認定の基準
| 卒業要件・成績評価基準 | 学則 |
|---|---|
| GPAの活用 | GPAの活用および算出方法 |
| 学位授与の方針 （ディプロマ・ポリシー） |
校舎等の施設
| キャンパス | ■ 東京 新宿駅前キャンパス （総合校舎コクーンタワー） 〒160-0023 東京都新宿区西新宿1-7-3 |
|---|---|
| ■ 大阪 大阪駅前サテライトキャンパス （大阪モード学園・HAL大阪 総合校舎） 〒530-0001 大阪市北区梅田3-3-2 |
|
| ■ 名古屋 名古屋駅前サテライトキャンパス （総合校舎スパイラルタワーズ） 〒450-0002 名古屋市中村区名駅4-27-1 |
授業料、入学料等
| 正科生 学納金 |
■ 入学から卒業まで学納金合計※1
|
|---|---|
■ 初年度納入金
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＜内訳＞ ■ 入学金
|
- 1：正科生として１年次から入学し４年間で卒業した場合の金額です。編入学については学費を確認ください。
- 上記は正科生の学納金です。情報マネジメント学部のオプション専門スキルプラスを希望する場合や科目等履修生・聴講生・特修生の学納金については学費を確認ください。
- その他教材費やスクーリング費等については入学要項または学費を確認ください。
学生の修学、進路選択及び
心身の健康等に係る支援
| 学生サポート | サポート体制 |
|---|
その他の情報
| 財務情報 | 財務情報 |
|---|---|
| 事業報告書 | 事業報告書 |
| 役員等名簿 | 役員等名簿 |
| 設置計画履行状況報告書 | 2023年度 設置計画履行状況報告書 |
| 自己点検評価 | 自己点検評価 |
| 高等教育の修学支援新制度 確認申請書 | 大学等における修学の支援に関する法律第7条第1項の確認に係る申請書 |
| 社会福祉士、精神保健福祉士教育課程に関する情報公開 | 社会福祉士、精神保健福祉士教育課程に関する情報公開 |
| 数理・データサイエンス・AI教育プログラム認定制度申請書 | 数理・データサイエンス・AI教育プログラム リテラシーレベル 応用基礎レベル |
| 校舎等の耐震化率 | 学校施設は「建築物の耐震改修の促進に関する法律（平成七年法律第百二十三号）」により、所有者に耐震診断及び耐震改修の努力義務が課されるとともに、大学は学校教育法（昭和二十二年法律第二十六号）及び同法施行規則（昭和二十二年文部科学省令第十一号）により学生の教育研究環境を含めた教育研究活動等についての情報を公表することが求められています。 本学校法人のすべての建物が新耐震基準の定められた1981年7月1日以降に建築された建物です（2023年4月1日現在）。 そのため、日本私立学校振興・共済事業の「私立学校校舎等実態調査」に基づき耐震化率を算出すると100%です |
| その他の情報 | 学校法人サイト |
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