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東京通信大学において学ぶための方法論を身につけるため、大学で学ぶための基礎的な内容を理解し、学びの方針を確立する。 1）卒業後の自分を見据え、大学の4年間の学習イメージを確立する。 2）具体的なテーマに取り組むことを通じて、課題探求能力を養う。 3）大学で学ぶための基礎的な技法（情報収集、レポート作成、口頭発表）を習得する。

日本でも「プログラミング教育」が小学校から導入されるようになったが、果たしてどのような目的でどのような内容であるのか。将来の社会を担う子どもたちが、どのような素養を身につけてくるのかを知っておくことは、いまの社会を担う世代が理解をしておくことが必要である。 この授業では、プログラミングができるようになるのではなく、教養として「プログラミングとはどのようなものであるか」を理解することを目標としている。小学校・中学校でプログラミング教育を導入する目的と指導内容を理解し、さらに、実際に初歩的なブロックプログラミングを操作する体験を通じて、プログラミングによって何ができ、現代の情報社会がどのように成り立っているのかを考察する。 また、海外でのプログラミング教育も紹介する。それらを総合して、いまの子どもたちが社会人になるとき、どのような世界の社会像が描かれるかを考察する。

2020年度の小学校におけるプログラミング教育の必修化に続き、2022年度からは高等学校においても学習指導要領が改訂されて「情報Ⅰ」が必履修科目となる。 「情報Ⅰ」では「情報に関する科学的な見方・考え方」「問題の発見・解決に向けて情報と情報技術を適切かつ効果的に活用するための知識及び技能」「情報社会に主体的に参画する態度」の涵養を目指している。 この科目においては、上述した高等学校における情報活用能力を概観し、それを踏まえてプログラミングを用いて問題を解決できる能力の育成を目指す。

インターネット上には、膨大な量の資料が公開されており、図書館には信憑性の高い図書や雑誌、新聞などが所蔵されている。膨大な情報の中から、必要な情報を検索するためには、高い調査能力が求められる。この授業では、図書、雑誌記事、論文、新聞記事、ウェブ上のコンテンツを検索し、情報源を正しく調査し、記述するための手法について解説を行う。 1）インターネット上の検索エンジンを用いた情報検索の手法を学ぶ。 2）文献引用の際の書誌情報の記載方法を習得する。 3）様々なデータベースの使用方法を学ぶ。

これからプログラミングや情報技術を学んでいく上で必要となる、コンピュータや情報処理全般に関する基礎的な知識を身に付けることを目的とする。情報処理推進機構が実施する基本情報技術者試験の問題を解きながら、広範にわたる情報処理技術について学んでいく。 1）離散数学やアルゴリズムなどの基礎理論 2）プログラム言語とプログラミング 3）コンピュータの各種装置やOSなどのコンピュータシステム

本学では1年次からプログラミングの授業を必修科目として設定している。しかしながら、プログラミングの経験や知識が全くない初学者が、いきなりプログラミングの演習を行うのは少々ハードルが高い。そこで本授業では、これからプログラミングを学んでいくために必要となる離散数学の知識やコンピュータ上でプログラムが動作するしくみについて学んでいくとともに、プログラムの作成から実行までの流れについて学ぶ。 1）2進数や16進数などの数の表現、論理演算 2）CPUやメモリなど、プログラムを実行するコンピュータのしくみ 3）プログラムの作成から実行までの流れ

情報化社会と言われる現在、インターネットが社会的インフラとなっている。日常生活、社会生活において、情報倫理の知識や、PCの操作、情報技術を用いたコミュニケーションや資料作成、共有に関する技術の習得が不可欠である。この授業では、データの取り扱い方法を理解すると共に、コンピュータ上で資料を作成する基本的な方法を習得する。 1）インターネット上でのコミュニケーションの特徴について理解する。 2）コンピュータ上でのファイルの取り扱い方法を身につける。 3）代表的なオフィスソフトの基本的な機能を理解する。

現代の情報社会では、特にビジネスの場において、コンピュータそのものに関する知識だけでなく、法的知識、数学的知識の理解も求められる。また、情報発信のために必要な知識や技術の習得が不可欠である。この授業では、情報公開のために必要な知識、コンピュータ上で共同して資料を作成する方法、情報発信の手段を習得する。 1）ワープロソフト、表計算ソフトの発展的な操作方法を身につける。 2）情報公開のために必要な法的、数学的知識について理解する。 3）情報公開のための技術を身につける。

最近のビジネスシーンでは情報ネットワークの活用が必須である。そこで、情報ネットワークを用いて、効果的に活動できるようになるために、情報ネットワークにおけるコラボレーションの特徴について理解し、情報ネットワークを用いたコラボレーションスキルを習得する。 1）情報ネットワーク上のコミュニケーションの特徴を理解する。 2）情報ネットワークを用いたコラボレーション方法を習得する。 3）情報ネットワークを用いたコラボレーション環境を理解する。

ITが進化しSNSが台頭している今日、読み手に対して自分の考えを正しく伝える文章が以前に増して重要視されている。このような中、我々は「わかりやすい文」を書くことに留意すべきである。 本授業では、以下の内容について学ぶ。 1）わかりやすい文と対極をなすいわゆる「悪文」を取り上げ、どのような点でわかりにくいのか検討する。 2）悪文を批判する目を養い、わかりやすい文への理解を深めることで、意思・考え・情報を的確に発信するための基礎力を身につける。 3）日本語の特質を理解した上で、論文・手紙・文書・メールの作成手法、及び俳句による表現手法を習得する。

レポートや論文、調査報告書等を作成するうえで必要な、アカデミックライティングの基本的な知識や技法、論証の方法を学び、実際に執筆を進めていくための準備をする。 1）アカデミックライティングの基本的な知識や文章作成法について解説する。 2）論文の章立てや構成について解説したうえで、具体的にどのように論述していくかについて説明する。 3）書いた文章を、レポートや論文の適切な形式や体裁に整える方法について解説する。

近年においては、学会発表や就職活動など、アカデミック・ビジネスのいずれの場合でもプレゼンテーションを行う機会が増大している。この科目においては、プレゼンテーションを行うためのソフトウェアの使い方と効果的なスライドの作り方、プレゼンテーションを行う際の留意事項などについて学ぶ。 1）プレゼンテーションソフトウェアの基礎的・実践的な操作スキルを身につける。 2）効果的なプレゼンテーションスライドの作成方法を身につける。 3）プレゼンテーションの際の留意事項と効果的な振る舞いを身につける。 また、オンライン会議等において、相手に伝わるように必要なことをまとめて伝える力を身につける。

問題を立て、解決のための実践的知識を生み出すために、学問研究の基礎となる実際的技法に重点を置く知的生産の技術を学ぶ。身近なニュースや出来事を捉え、それを自己の関心から解釈して問題を発見する過程を作業例題を通じて講ずるが、問題に対する解法に到達するための実践的なスキルの獲得のこつを合わせて説明する。 1）問題を立てる過程で、情報を探り、カ－ド等で記録し、読み、書いていくための基本的なこつの解説 2）知的生産活動の実際は個人や目的によって大きく異なる。いくつかの具体例を紹介して、それぞれの特徴を理解する。 3）特に「書く」という技法についてその要諦を示す。

問題とは、あるべき姿と現状の乖離である。しかし、問題は認識されなければ問題ではない。したがって、問題解決のプロセスは、問題を発見・分析することから始まる。本科目では、問題発見の4つの要素（問題発見の4P）と問題を分析するための複数の手法、問題解決のための思考法について学ぶ。 1）問題発見の4P（Purpose、Position、Perspective、Period） 2）問題分析の基礎知識としてのMECEとロジックツリー 3）問題分析手法 4）問題解決のための思考法

民法は、市民生活における私人と私人との間の基本ルールともいえる法律である。 日本における民法典は総則編、物権編、債権編、親族編、相続編の5編から成っているが、「民法A」では、そのうち民法全体の共通規定である総則と、物を排他的・直接的に支配する権利である物権（所有権など）について規定している物権編の内容について理解する。 「民法A」・「民法B」の内容は連続しており、「民法A」を履修ののち「民法B」を履修することが望ましい。

「民法B」は、「民法A」の続きの講義である。「民法B」では、「民法A」で学習した物権編と財産法の中核をなす債権編の内容について理解する。債権とは、ある人が特定の人に対して行為を請求する権利である。債権編の具体的な内容としては売買や賃貸借、消費貸借といった契約、だれかに損害を与えられた場合に損害賠償を請求する根拠となる不法行為などについて理解する。また、後半では家族法とよばれる分野である、親族編（婚姻や親子関係などについて）と相続編について理解する。

IoTやAIといった技術が急速に発展する中で、特許や著作権、営業秘密といった知的財産の重要性が飛躍的に高まっており、第四次産業革命の中で知的財産を活用していくことが課題となっている。この講義では、特許法、実用新案法、意匠法、商標法、著作権法、不正競争防止法について法律の概観を理解し、知的財産の活用事例や知的財産に関する紛争事例を交えながら実務に役立つ知識を修得する。

この授業では、基本的な法律概念の理解からビジネスを進めるうえで必須となる法的思考力や法的知識の獲得までを目標とする。ITビジネスにおいて避けては通れない知的財産に関わる法知識や情報法領域、消費者関係法についても、基礎的な知識習得を目指して網羅的に学ぶとともに、債権回収や倒産への対応、労働法、コンプライアンスなど、企業における実務的な知識等に係る理解を深めていく。 1）ＩＴ関連ビジネスに必要な法的考え方・視点を理解する。 2）企業経営のための基本的な法知識を理解する。 3）対外的な取引及び外国取引に関連する法を理解する。 4）雇用に必要な法を理解する。 5）企業内の意思決定、組織統制に関する法を理解する。 6）倒産、紛争処理に係る法律を学ぶ。

この授業では、「ビジネス法入門A」で学んだ内容をさらに発展させるための知識を学ぶ。現在企業は競争力を強化するためM&A（合併・買収）を戦略的に活用している。グローバリゼーションが急速に進む現代のビジネス環境下において、企業がより利益を生み出すためには、技術力や専門知識等とともに企業の組織・経営に関わる法律を理解し、ビジネスを発展させる力が求められる。さらに、リスクを認識し、紛争や損害の発生を未然に防ぐことが求められる。リスクマネジメント能力は、企業間で行う取引において重要で必要となる。講義の中では民法（契約法）や商法、会社法を中心にビジネス（商取引・契約）や企業組織、経営等に関わる法知識の修得を目指し現代のビジネス社会で求められる法的な思考力や判断力を身に着けてもらうことに主眼を置いている。

労働法は、雇用関係法、労働市場法、労使関係法から成っている。本講義は、使用者と労働者の権利義務関係を取り決める労働契約の意義と性格、労働契約の内容を規制する労働基準法や労働契約法等の個別的な労働関係に関する法律の機能と内容、使用者が作成する就業規則の法的性格と機能及び労働組合と使用者が締結する労働協約の法的性格と機能に焦点を当てながら、職場における男女間および正規非正規間の雇用や労働条件の格差･差別の問題や障害者の雇用問題および特に正社員につき深刻化しつつある過労死や過労自殺などの問題を論じる。講義では、主に総則的な部分を理解することを目的としているため、労働法実務の全般的領域をカバーしてはいない。むしろ、労働法上の問題がどのように具体的に展開しているのかに注目し学習することとなる。 1）社会で人が人らしく働きキャリアを形成していくために必要な知識の習得を目標とする。 2）労働法の基礎概念、労働契約の締結、内容の決定、変更、終了の基礎理論及び労働契約上の権利義務、懲戒、人事異動、賃金、労働時間・年休の基礎理論を理解する。 3）法律実務、企業法務、労働組合実務や具体的な労働裁判の実例を具体的問題に応用できる。

日本を拠点に、ビジネスを行う上でも、また生活する上でも日本経済全体の動向の影響は大きい。このことはコロナ禍の状況からも明らかだろう。本講義では、日本経済の動向を探る上での大事な視点と日本経済の今後の課題について学習する。日本経済を探る上での武器は2つあり、それはマクロ経済学の知識と日本経済の歴史的過程を知ることである。本学には、基礎マクロ経済学という科目もあるので、本講義では特に日本経済の歴史的過程に力点を置いて解説していく。もちろん必要に応じて経済学の知識についても復習する。

進展するグローバリズムの中で、地域経済の組織化はいかに変容するか。今や、資本主義的経済システムが地域社会を包摂しつつある。経済環境の変化に際し、経済的実践を行う主体は、P.ブルデューの言う「資本主義のハビトゥス」を身体化しながら順化していく。「近代化」は、諸個人がこの「資本主義のハビトゥス」を内面化する過程として理解される。講義では、フィジーの経済生活における実践例も紹介しながら、地域経済の固有性について考える。 1）グローバリズムと市場原理 2）巻き込まれる地域社会の人びと 3）順化できない人たち

本科目は一人前の社会人として最低限求められるビジネスマナーについての理解を深めることが目的となる。特に、学生が社会人としての経験を積む機会となるインターンシップを一例にして、ビジネスシーンにおける心構えとマナーを身につけることを目標とする。 講義を通じてビジネスマナーの意味を理解し、現場で必要とされるビジネスマナーの知識と実践できるスキルを身につける。 1）学校と一般社会の違いを理解し、社会人としてのマナーを知る。 2）身だしなみなどの具体的なビジネスマナーを、映像を通じて理解する。授業期間を通し実践できるように練習して体得する。 3）組織の構成員としての振る舞いを理解する。

ビジネス文書には、一定の型や特有の言い回しがあり、それを習得することによって、ビジネスで使われる基本的な文書が書けるようになる。 1）正しい用語やビジネス文書の特徴を理解できる。 2）わかりやすい文章かつ礼儀をわきまえた文章が書ける。 3）慣用語が使える。

実務に役立つ文書の作成全般の知識が身に付き、実際に正しく理解し使えるようになる。 1）ビジネス文書の特徴を理解できる。 2）かつ礼儀をわきまえた文章が書ける。 3）社内文書・社外文書の違い、文書の取り扱いについて理解できる。

情報技術（IT）は、私たちの日常生活やビジネスに大きな変化をもたらしている。この科目では、ITの進歩と普及が社会経済にどのような影響をもたらしているのかを理解するため、ITの進歩に加えて、コンピュータ・ビジネス（ハードウェア、ソフトウェア）とインターネット・ビジネスの変遷を学ぶとともに情報社会について考察する。 1）情報技術（IT）の進化 2）コンピュータ・ビジネスの変遷 3）インターネット・ビジネスの変遷 4）プラットフォーム・ビジネスの変遷 5）DXと情報社会

企業倫理とは、企業の不祥事出現における事後対応と不祥事出現の事前対応を学ぶ倫理学の内容である。企業の従業員の行動に企業倫理の裏づけがなされているかを常に念頭に置かなければならない。不祥事が起こった場合、直接の当事者個人の問題というよりも、所属する組織に起因する場合がほとんどで、組織の倫理が問われる。企業倫理の観点を入れて、企業活動において倫理が問われる領域、倫理的判断の必要性、企業倫理の制度化など様々な課題について考察をおこない考えながら学習を始めること。 1）企業倫理周りの事象への理解と必要な知識を習得する。 2）企業倫理の裏づけがなされているのかの基本を学ぶ。 3）企業倫理周りの事象への理解と必要な知識の習得をめざす。

「ボランティア」は多くの人々に知られる言葉となっている。しかしながら、その意味を問われると答えに困るのではないだろうか。ボランティアとは何かについて、基本的な考え方、歴史、関連法制度、関係機関、実践的な取り組み、事例をあげながら理解を深めていくこととする。 1）ボランティアの理念、歴史、法制度、関係機関、担い手について理解する。 2）社会福祉施設でのボランティア活動、地域社会でのボランティア（活動）の内容を確認する。 3）災害支援ボランティア（活動）等について検討する。

本科目ではキャリアについての理解を深め、どのような職業人生を歩んでいくかについての理解を深めることが目的となる。講義を通じて以下の点について理解を深めていく。 1）キャリアに関する理論を通じて自身についての理解を深める。 2）複数のキャリア理論の知識を用いて社会状況と自らの現状を分析して、自らの将来を主体的に考える。 3）メンタリングやキャリア・カウンセリングについて理解を深める。